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災害時 インターネットの可能性

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 阪神大震災では、行政の対応等が遅れる中、いち早くインターネットに情報が流れました。ここでは、インターネットが災害時どんな役割を果たせるのか調べてみたいと思います。

現状

地震大国日本

 阪神大震災では、行政の対応等が遅れる中、いち早くインターネットに情報が流れました。これをきっかけに防災対策にネットワークなどを活用する試みがいろいろ行われています。
 現在、地震情報等は、いろいろな機関がインターネットを通じて情報の公開に取り組んでいます。例えば、科学技術庁防災科学研究所K-NET(KyoshinNet)では、全国に設置された強震観測設備の情報が公開されています。これは研究者向けの情報なので、僕にはよく分かりませんが、隣の中津川市の観測所のデータもありました。
他にも、東京大学地震研究所地震予知情報センターwebSEISでは、最近起こった地震を調べたり、世界中で起こった地震の速報を見ることができます。

 しかしながら、インターネットの情報では、外国も含めて外部の安全な所にいる人にとっては役に立ったが、ライフラインが止まった神戸では、見ることができないため、なにも役に立たなかったそうです。







日本海−重油流出事故

日本海の『ナホトカ号』の重油流出事故においても、ホームページでボランティアを募集したり、災害の情報が流れたという報道がありました。
この件についてYahooの重油流出事故カテゴリには、現在201件の登録がありました。(あくまでも一部です。)
これらのページやメール、ニュースなどを通じていろいろな分野(地元個人や各種専門家、自治体など)からの情報提供がありました。そして、ボランティアと地元の架け橋となりました。
 支援を訴えるメールがチェーンメールになってしまうという事件もありましたが、それだけ情報の広がりはすごい物でした。
そして、『東京湾原油流出事故』や『対島重油漂着』の際にもいちはやく情報が流れました。


お寄せいただいたご意見


まず、命があって、次に電気が通じていて、サーバーと回線が生きていればまず大丈夫でしょう。

Takenet 武川様

まとめ


 災害時インターネットはどんな役割を果たせるかというテーマで調べてみましたが、まず情報をより早く世界中に伝えることができるということはよく分かりました。
そして、災害の外の人は、被災地の情報を簡単にいちはやく入手する事ができるようになりました。
また、テレビなどとは違い双方向性を生かしてボランティア等との架け橋となる事もできるということが分かりました。
しかし、いくらインターネットといっても、結局は電話線一本切れたらつながらないので、被災地の人々にとっては、それらの情報が把握できないという問題点もあるということが分かりました。そのため、自治体などは人工衛星などを通じたネットワークへの接続を試みているそうです。このように、インターネットに接続できない人にも情報が行き渡るシステム作りも大切になってくると思いました。
インターネットによって、マスコミの情報だけではなく、自分から情報を求めることができるようになってきています。これらのホームページを見ていると、報道では見えてこない一面や、本音が見えてきてより本当の情報が流れてくるように思います。しかし、その反面虚偽の情報が流れる可能性もあるので、情報が本当に正しいのかを見極める力も必要になってくるのだと思いました。

参考資料

阪神大震災--情報ボランティアとコンピュータ・ネットワーク
科学技術庁防災科学研究所
東京大学地震研究所地震予知情報センター
Save The Coast! 重油災害情報
重油災害ボランティアセンター