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 ねらいＮＰＯ法人とは理事長紹介 |
ねらい 日本武道総合格闘技連盟は、平成１３年４月に長野県よりＮＰＯ法人に認証されました。日本の伝統文化である武道を通して、次世代を担う青少年の健全な精神と身体の育成に寄与することを旗印にし、微力ながら社会に貢献したいと考えております。事業には大きく ①空手道研修事業、②青少年健全育成事業、③講演会事業の３つがあり,平成１４年度は、約３０の事業をおこない、延べ１３万人の参加者がありました。平成１５年度はさらに多くの参加者があると見込まれます。 また、青少年の健全活動の一環として、社会に適応できない子供の家族に対し、社会体育及び武道教育という見地から学習会を開校しております。 ＮＰＯ法人日本武道総合格闘技連盟は、考えます。 「教育荒廃が叫ばれる昨今、教育問題こそ最も重要な問題である」と。 「礼に始まり礼に終わる礼節の教育が必要である」と。 「己の心をごまかさず、現実と向かい合うことが大切だ」と。 限りなき可能性を秘めた子ども達の明るい未来のために、私が、そしてあなたが、自らの過去と弱さと闘うのだ。 私どもは、武道空手道を通て、青少年の健全育成に今後もなお一層、全力を尽くす所存であります。また、さまざまな事業にチャレンジして社会貢献に邁進することを決意しておりますので、関係各位のご協力をよろしくお願いいたします。 |
ＮＰＯ法人とは| １ 法律の目的 ＮＰＯというのは「Nonprofit Organization」の頭文字をとったもので、「非営利団体」つまり営利を目的としない民間の組織（団体）のことです。 特定非営利活動促進法（ＮＰＯ法）は、「非営利団体」に法人格をあたえ、ボランティア活動などの市民の自由な社会貢献活動を活発にし、健全な社会を作ることを目的としています。 ２ 特定非営利活動の定義 特定非営利活動とは、次の（１）と（２）の両方にあてはまる活動のことです。  （１）次の１２のいずれかの活動①保健、医療又は福祉活動 ②社会教育活動 ③町づくり活動 ④文化、芸術又はスポーツ活動 ⑤環境を守る活動 ⑥災害救援活動 ⑦地域安全活動 ⑧人権の擁護又は平和活動 ⑨国際協力の活動 ⑩男女共同参画社会の形成の促進を図る活動 ⑪子どもの健全育成活動 ⑫上の活動を行う団体の運営又は活動の 連絡・助言・援助の活動 （２）不特定かつ多数のものの役に立つことをめあてにしていること ３ 特定非営利活動法人の効果と義務 効果…法人格とは、団体の名前で法律上の行為を行うことができる資格です。法人名で契約や登記ができ、個人と団体との法的な責任が区別されます。また、法人格があれば、補助事業や委託事業を実施しやすくなります。 義務…他の法人制度と比べてかなり徹底した情報公開をしなければなりません。これは、「非営利活動は市民の支持を得て初めて成り立つ活動であり、その支持は情報を公開することによって得られる。」という考え方に基づくものです。また法人として税金を納める義務が生じます。 参照 特定非営利活動法人の設立・運営の手引き（改訂版） 長野県生活環境部生活文化課 発行 |
理事長紹介 後の当連盟の理事長となる小沢隆が、史上最年少の師範として空手道普及のために故郷長野県で武道教育を始めたのは、’８５年のことです。以後１８年間、武道教育を通して、子どもの心が、教育が、家庭が、荒廃している現状に実践の場で向き合ってきました。心理学や大脳生理学にも造詣が深い小沢は、武道教育を通してのべ２００人もの社会不適応児を更正させた実績を持っております。現在、禅道会の支部長として、道場長として、門下生の信頼を一身に集める禅道会の選手・指導者達の多くは、かつてはそのような社会不適応児だったのです。 そして、「社会体育及び武道教育という見地から、青少年の健全活動の一環として、社会に適応できない子供の家族に対し微力ながら貢献したい」との思いから、当連盟を設立しました。 小沢は、その武道を通した社会貢献活動が認められ、２０００年に長野県少年対策下伊那地方部から感謝状が贈られ、２００１年には日本武道空手道連盟がＮＰＯ法人の認可を受けました。 ２００２年には武道技術書「バーリトゥードＫＡＲＡＴＥ」をＢＡＢＪＡＰＡＮより出版。空手を安全に収得できる稽古体系の確立に対し 「大衆ノーベル賞」とも言われる東久邇宮記念賞を受賞しました。 ２００３年には、これまでの武道教育の経験をまとめた教育書「無意識の教育」をＭＣプレスをより出版し、好評を博しました。２００４年にはチャリティ大会等の活動に対して、社会福祉法人 視覚障害者福祉協会より団体への感謝状を受けました。 現在各地で、青少年健全育成活動のための講演活動を精力的に続け、格闘技雑誌の全国版や地元新聞等へ様々な執筆活動をしております。 |
※日本武道総合格闘技連盟に所属する選手が異種競技に出場を希望する場合、選手の自由を尊重するため、これを許可しております。しかしながら、それらの異種競技等の運営とは、関係ありません。日本武道総合格闘技連盟は、営利を目的としていない非営利活動法人です。